評価について考える

評価の問題はこのブログでも度々取り上げた話題ですが、学習指導要領の改訂に伴い、また評価について考えたいと思います。 

今年の3月29日付で文部科学省から「小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校等における児童生徒の学習評価及び指導要録の改善等について」という通知が出されました。そのなかで、基本的な考え方として「カリキュラム・マネジメントの一環としての指導と評価」「主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善と評価」が取り上げられています。そして、学習評価改善の基本的な方向性として、次の3点が指摘されています。

①  児童生徒の学習改善につながるものにしていくこと

②  教師の指導改善につながるものにしていくこと

③  これまで慣行として行われてきたことでも、必要性・妥当性が認められないものは見直していくこと 

　①と②についてはこれまでも言われてきたことですが、なかなか現実にはできていないこともありました。特に②の「教師の指導改善」は頭では理解していても、実現できていないことも多かったように思います。

　注目すべきは③です。慣行を見直してもいいというわけです。

　たとえば、この慣行の一つに「テストでしか生徒たちの理解は測れない」という思い込みがなかったでしょうか。この慣行こそ見直しの第一にすべきです。

　この慣行のトップにあるのが大学入試です。その発想に立っている大学入試は、いくら努力しても、偽物を究める努力に過ぎないのではないでしょうか。頭のいい受験生たちも、「あれは本当の勉強ではない」と知りつつ、付き合っているわけです。何という時間の無駄でしょうか。

残念ながら上からの改革を待っていたところで、そのようなシステムにうまく乗ってきた人たちが集まる集団ですから改革の視点が当然ながらいつもずれています。 

つまり下からの改革を推し進めない限り何も変わりません。

そこで、本物の評価であるパフォーマンス評価やポートフォリ評価を中心にした評価に、各学校が変えていくことです。それができるのは校長。今回の学習指導要領改訂では前回のように国立教育政策研究所が評価規準例を示しませんでした。ということは、各学校でしっかり作りなさいということですから、これをチャンスと考えられないでしょうか。

このような本物の評価は生徒を主体にしたカンファランス・アプローチの教え方と深く関係しています。主役を教師や教科書ではなく、主役を生徒に設定しているので、教師の役割はカンファランスを通してサポートする役割になります。この主体の転換、これが今一番求められているものです。

学校の授業はまだほとんどが「教科書をカバーする目的」で行われています。わずか数％が、カンファランス・アプローチを志向し始めているのだと思います。しかし、最終目標である「自立した学び手を育てる」アプローチはほとんどないでしょう。 

ところが「学校以外での学び」は、ほぼ１００％が最後の「自立した学び手を育てる」アプローチの学びです。したがって、「学校での学び」がいかに社会から乖離しているかがわかります。「自立した学び手を育てる」アプローチの学びをどう進めたらよいか、その参考になるのが『教育のプロがすすめるイノベーション』です。学校をよくするための情報が満載です。 

日本の教育で、「評価」と同様に欠けているものが、生徒がまねをしたい「いいモデル」がほとんどないことです。本来なら教師たちがそのモデルになるべきなのでしょうが、残念ながらモデルになれていません。上記の『教育のプロがすすめるイノベーション』には、この点でも最高のモデルの数々を示す教師たちの姿が描かれています。教師が本を読むことと、ポートフォリオやジャーナル（いまなら、ブログ）等を書いていることが、いい教師になると同時に、いい教師であり続けるための出発点かと思います。

　

この原稿を書いているときにたまたま『東洋経済オンライン』の記事「日本の採用面接が人をちゃんと見抜けない理由」【曽和利光(人材研究所・社長)　2019.3.17】を目にしました。その一部を紹介します。

採用選考の中で最も妥当性が低いとされるフリートーク面接ですが、それでは妥当性が最も高い選考方法は何でしょうか。答えは「ワークサンプル」です。これは実際に仕事をやらせてみて、その作業成績を評価する方法であり、例えば出版社が編集者を採用する場合に、実際に編集作業を行ってもらうような選考方法です。プログラミングやアートなどの職種では、数十年以上前から通常の面接ではなく、成果物を披露しつつ説明してもらう形式の選考が実施されています。～(中略)～　一部のベンチャー企業では、適性検査や構造化面接、ワークサンプルなど、さまざまな採用手法に切り替える改革が進んでいますが、何万人という志望者が集まる大企業ともなると、全員をインターンとして受け入れるのが現実的に難しいこともあり、ワークサンプルによる選考はあまり広がっていません。ほとんどの日本の企業では、いまだに旧態依然とした面接が行われているのです。

志望者の入社後の活躍を予測するはずの面接が、実はまったく予測できていないというのは、本来あるべき状況からズレています。それどころか日本の採用は、世界のスタンダードからもズレまくっているのです。 

学校の評価も問題ですが、実は社会の第一線にあるはずの企業においてもわが国では「世界のスタンダード」からずれているとは。これはもう構造的な問題です。こうなるとわが国の様々な分野の立て直しは「評価」からと言っても言い過ぎではないと思います。

まず、みなさんの近くにいる人たち一緒に評価についてもう一度考えてみませんか。